シニアでも加入できる、引き受け基準緩和型や無選択型の保険

テレビCMなどでもよく目にしますが、最近「引き受け基準緩和型保険」や「無選択型保険」などといった、持病を抱えていても加入できる保険や、75歳以上の後期高齢者でも加入できるシニア層を対象とした保険が増えています。

引き受け基準緩和型保険とはその名の通り、持病を抱える人でも加入することができるように引き受け基準を緩和した医療保険のことで、無選択型保険とは無審査・無告知で入れる保険のことです。

入っていた保険の医療保障が切れてしまったという人や、健康上の理由で通常の保険に加入できなかったという人にとって、これらは魅力のある商品に映りがちですが、一方で保険料が割高、給付額が低く設定されているなどデメリットもあります。

子供が独立し家族に対する経済的責任が低くなるシニア世代にとって、死亡保障の必要性は30代、40代よりも低くなりますが、病気になるなど健康に何らかの不安を抱えるリスクは高くなるので、医療保障の必要性は高まります。

しかし、現在の日本には高齢者に対する手厚い社会保障制度が存在しており、一般的な所得のある70歳以上の高齢者であれば医療費の自己負担額は原則1割、自己負担の限度額は44,400円です。さらに年金収入80万以下の低所得者の場合は自己負担限度額は15,000円です。

目的を絞って商品を選ぶことが重要

これらのことを踏まえたうえで、それでも病気・ケガ・入院など万一の場合に備えたいなどの理由から、民間の保険への加入を検討する場合は、ある程度目的や特徴を絞って商品を選ぶことが大切です。例えば先端医療特約を追加できる、差額ベッド代が保障される、入院の限度日数が長期であるなどの特徴を持つ商品です。

先端医療とは厚生労働相が承認する高度な医療技術を使った治療などのことを指し、平成29年3月1日現在で109種類が定められています。

なかにはがん細胞に放射線を照射する「悪性腫瘍に対する陽子線治療」や白内障を治療する「多焦点眼内レンズを用いた水晶体再建術」など、高齢者の患者数が多い病気に関係するものもあるのですが、この先端医療技術を用いた治療は健康保険の適用対象外なので受ける場合は患者が全額自己負担しなければなりません。先進医療を保障する特約は月々100円前後で付けることができるので、医療保険加入の際には検討してみるとよいでしょう。

また、差額ベッド代とは1人～4人部屋に入院するときにかかる部屋代のことです。特に個室（1人部屋）の場合は1日あたり平均で約7,500円もかかります。

これも保険適用範囲外なのですべて自己負担しなければなりません。差額ベッド代がかかるかかからないかで入院費は大きく変わってくるので、入院の備えとして民間の保険を利用する場合はこの差額ベッド代も保障の範囲に含まれている商品を選択するとよいでしょう。

なお、入院の限度日数も保険を選ぶ際には着目すべきポイントです。高齢化社会による医療費の負担が増しているということもあり、近年は入院の短期化が進められています。現在、入院患者の平均入院日数は約30日、9割が60日以内に退院しているという状況ですが、こうした状況を反映してか、シニアを対象とした保険に限らず医療保険が保障している入院日数で1番多いのは60日です。

しかし、脳血管疾患など治療に90日以上の長期入院が必要な病気もあり、七大生活習慣病による入院の場合は1入院あたり120日まで保障するという商品もあります。がんの保証に特化したがん保険などには入院日数無制限のタイプも多いです。

もちろん、入院限度日数が長くなればなるほど保険料が高くなるというデメリットはありますが、がんの家系であるなど、これらの病気に備えたい場合は検討してみるとよいでしょう。

最新更新日　2018.01.11